日本映画は、日本国籍を持つ者または日本の法人によって製作された映画で、ほとんどの場合、日本人の映画スタッフと俳優で構成され、主に日本国内の映画館等で公開される映画を指す。

日本映画の歴史は、1899年(明治32年)に始まる。

この年の6月20日、「芸者の手踊り」(記録映画)公開(東京歌舞伎座)、同年9月に「稲妻強盗」(劇映画)製作。(明治・大正・昭和初期の日本では映画は活動写真、キネマ、シネマ等と呼ばれた)

以来、百年を超えて、日本映画は製作され続けている。

1960年代になると、テレビの普及等に伴い、次第に日本映画は集客力を失い、縮小再生産を繰り返してきたが、近年、多チャンネル時代を迎える中で、日本独自の映像コンテンツが見直されるようになり、低迷する日本映画を支える動きが起こりつつある。

アニメ映画の一部が記録をのばしている。

Table of contents

1 公共団体による映画支援の動き 2 日本映画をめぐる最近の動き 3 関連項目

公共団体による映画支援の動き

2001年11月16日、文化芸術振興基本法が衆議院に提出され、同月30日衆参で可決した。法律の公布・施行は同年12月 7日。この法律のメディア芸術の振興の項目(第九条)で、映画を含んだメディア芸術の製作・上映支援等のために必要な施策を講じることが明記され、これと連動する形で第三十五条で地方公共団体によるバックアップも明記された。
このことを受け、文化庁は地域振興と結びつく映画製作について助成することを打ち出し、各地方公共団体はフィルムコミッション等の設立・運営、および当該組織を通じての映画製作の誘致等を始めている。現在のところ、この動きはいわゆる「ご当地映画」製作へと結びつく傾向があるが、まだ、始まったばかりであり、今後の展開が期待される。

日本映画をめぐる最近の動き

• 2000年 2月　　　- 「フィルム・コミッション設立研究会」設立。

• 2001年8月8日 - 全国FC連絡協議会設立総会開催

  パシフィコ横浜で全国FC(フィルム・コミッション)連絡協議会の設立総会が開催された。46の正会員団体のうち、フィルム・コミッションの団体数は11。

• 2001年12月7日 - 文化芸術振興基本法　施行

  この法律の対象には、メディア芸術(第九条)として、映画も含まれる。

• 2003年4月1日 - 全国ＦＣ連絡協議会、加盟47団体へ

  全国フィルム・コミッション連絡協議会への加盟ＦＣ（フィルム・コミッション）の数が47団体に達した。

• 2003年4月24日 - 公開映画の納付義務付けを提言

  文化庁の懇談会は、公開された日本映画を東京国立近代美術館フィルムセンターへ納入することを義務付けることなど日本映画を振興させる１２の施策提言を最終報告書にまとめた。