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| Table of contents |
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2 戦争勃発 3 終結 4 評価 |
事前の経緯
当時のイギリスでは喫茶の風習が上流階級の間で広がり、茶、陶磁器、絹を大量に清から輸入していた。逆にイギリスから中国へ輸出されるものはこれと言って無く、イギリスの大幅な輸入超過であった。イギリスはアメリカの独立戦争の戦費調達や産業革命による資本蓄積のため貨幣（銀）の国外流出を抑制する政策をとった。そのための清に対し輸出出来る物品を探し、植民地のインドで栽培させたアヘンを仕入れ、これを清に密輸入する事で超過分を相殺し、三角貿易体制を整えた。
これに対し清は、すでに1796年（嘉慶元年）にアヘンの輸入を禁止していたがアヘンの密輸入はやまず、清国内にアヘン吸引の悪弊が広まっていき、健康を害すものが多くなり、風紀も退廃していった。またアヘンの輸入量増加によりイギリスの入超だったのが清の入超になり、清国内の銀保有量が減っていった。当時の清は銀本位制であり銀が不足し値が上がる事は物価が上がる事と同義だった。
ここで官僚の許乃済から「弛禁論」が出た。アヘンを取り締まる事は無理だから輸入を認めて関税を徴収したほうが良い。と言う論である。この論はほとんどの人間から反対を受け一蹴された。その後、今度はアヘンを吸引した者は死刑に処すべきだと言う意見が出て、道光帝は林則徐を欽差大臣に任命し、アヘン密輸の取り締まりに当たらせた。
1839年（道光十九年）、林則徐はアヘン商人たちに「今後一切アヘンを持ち込まない」と言う誓約書を出す事を要求し、イギリス商人が持っていたアヘンを没収し、これをまとめて焼き払った。この時のアヘンの総量は1400ｔを越えた。その後も誓約書を出さないアヘン商人たちを港から退去させた。イギリスの監察官のチャールス・エリオットはイギリス商船達を海上に留めて、林則徐に抗議を行っていたが、林則徐は「誓約書を出せば貿易を許す」と返した。実際にアメリカ商人は誓約書をすぐに出してライバルがいなくなった事で巨利を得ていた。それを横目で見ていたトマス・カウツ号というイギリス商船が誓約書を出して商売を再開するようになった。これに続こうとした商船をエリオットは軍艦を出して退きとめ、再度禁の解除を求める要望書を出したが、林則徐は当然これをはねつけた。
戦争勃発
11月3日、この返答を口実にイギリスは戦火を開き、清国船団を壊滅させた。ここに至りイギリス本国の議会でも清に対する出兵が承認され、イギリス東洋艦隊が清に向けて進発した。
艦隊は直接広州へ行かず天津沖に姿を現した。北京に近い天津に軍船が現れたことに驚いた北京政府は林則徐を解任し、イギリスに対する政策を軟化させた。
1840年11月、イギリス艦隊は清政府に対して香港割譲などの要求を出す。北京はこれを拒否し、翌年1月7日、艦隊は攻撃を開始した。武器においても士気においても劣る清軍は連戦連敗した。
この条約で多額の賠償金と香港の割譲、広東、厦門、福州、寧波、上海の開港を認め、また、翌年の虎門寨追加条約では治外法権、関税自主権の放棄、最恵国待遇条項の承認などを余儀なくされた。
このイギリスと清との不平等条約は、他の列強諸国も便乗するところとなり、アメリカの望厦条約、フランスの黄埔条約などが結ばれた。
イギリスでは事件を卑小化させるために「弛禁論」を取り上げて経済的な面を強調する事でこの戦争の道義的な面をぼかそうとしたり、あるいは清の中華思想を改めさせるために仕方なかったと言う見方もある。しかし清は最初から最後まで自国内の事を自国内の法律で正当に処理しようとしていたのに対して、イギリスは密輸と言う犯罪を暴力によって正当化しようとしたのである。もし取り扱っていた物がアヘンでなければもっと弁護のしようもあったろうが、この戦争がアヘンによる不当な利益を守ろうとした戦争であった事は隠しようが無い。
評価
当時のイギリスでもアヘンは禁止されていた。人に甚だしい害をなすと解っている物品を他国に売りつける事で利益を上げ、それを禁止されると逆に怒り武力で相手を押さえつけると言うこの戦争はイギリス歴史史上最大の汚点であろう。この時のイギリス人は恥知らずと言うしかない。