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| Table of contents |
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2 フリーソフトウェアとの関連 3 関連項目 4 外部リンク 5 書籍 |
定義
Open Source Initiative (OSI) による定義である "The Open Source Definition(OSD)" によればオープンソース・ライセンスの要件として、以下のような基準を挙げている。
しかしながら、日本においては「オープン」「ソース」という語感から受ける印象が一人歩きしたためか、ソースコードが無償で公開されていることを基本とした様々な定義(のライセンス)に「オープンソース」という表現が使われている、またはそのように判断されている場合が多い。
フリーソフトウェアとの関連
オープンソースの原型となった概念としてフリーソフトウェア（自由なソフトウェア）を無視することはできない。
ソフトウェアがフリー（自由）であるということは、ソフトウェアを自由に改良していくことを望むハッカーや、そうして改良されたものを利用する消費者の利益となるのみではない。ソフトウェア関連産業の企業にとっても有用な戦略になりうるものとされている。RedHatの成功やIBMのオープンソースへの投資はその象徴としてしばしば言及される。
しかしながら、1997年当時、フリーソフトウェアというものに対する経営者や投資家の印象は必ずしも良いものではなかった。1つには、「フリーソフトウェア」という言葉が「無償のソフトウェア」という意味と紛らわしく、ビジネスには無償という考え方は馴染まないということがあった。もう1つには、フリーソフトウェア運動を進める中心的な存在であるフリーソフトウェア財団(FSF)がフリーでない（プロプライエタリな）ソフトウェアに対して攻撃的であったことや、その「コンピュータのユーザは、何の制約も受けずにソフトウェアを他人と共有できるべきなのである」[1]的だと見なされたことがある。
エリック・レイモンドによればこの見方は的はずれなものではあったが、その是非は別として、フリーソフトウェアというアイディアを広めるためにはFSFの努力は逆効果となっていた。そこで、過去の印象から切り離して企業にも広く浸透するようなイメージ改善を図るために、新たにオープンソースという言葉が生み出された。そこでは敢えて自由という点を強調はせず、むしろ「ソースコードを公開するとどういうメリットがあるか」が関心の中心である。
この方針は一定の成功を収めオープンソースという概念の浸透をもたらしたが、自由を強調しないという点はフリーソフトウェア運動の支持者からの攻撃の的となりがちである。 また、オープンソース創始者の1人ブルース・ペレンスは1999年2月17日、オープンソースが既に成功を収めたこと、そしてオープンソースがフリーソフトウェアから離れすぎていることを挙げて「今こそフリーソフトウェアについて再び語るべきときだ」と述べた。[1]
関連項目
外部リンク
書籍