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1929年の10月にウォール街で始まった大恐慌の改善を目指し、市場経済において政府が積極的に経済活動に介入する政策を主張した。数学が得意で、ケンブリッジ大学の偉大な経済学者アルフレッド・マーシャルやA・C・ピグーの最も優秀な生徒として尊重された。
『雇用・利子および貨幣の一般理論』（1935年 - 1936年）において失業の原因を明らかにし、政府が減税・公共投資などの政策によって、市場メカニズムに任せた場合に不足する有効需要を増大させ、完全雇用と景気の回復を目指すことを示した。本来、不況と長引く失業を打開する為の一時的な政策である筈が、しばしばその政策が長期化し、財政赤字を拡大させる傾向があるという指摘もある。
ケインズの有効需要創出の理論は、フランクリン・デラノ・ルーズベルト米大統領によるニューディール政策の強力な後ろ盾となった。