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ポーツマス条約（日露講和条約）は、1905年9月に、セオドア・ルーズベルト米大統領の斡旋によって、ニューハンプシャー州ポーツマスの海軍工廠において、日本全権小村寿太郎とロシア全権ウィッテの間で調印が成され締結された、日露戦争の講和条約。また、条約内容を勘案した会議のことをポーツマス会議と呼ぶ。
日露戦争において終始優勢を保った日本は、この条約において、満州南部の鉄道及び領地の租借権、大韓帝国（朝鮮）の保護国化、などを獲得したものの、戦争中に軍事費として投じてきた、国家予算の約4倍にあたる20億円を埋め合わせるはずの賠償金はとることができず、戦時中に増税による耐乏生活を強いられてきた国民の怒りを買った。