ラッファー曲線（ラッファーきょくせん、Laffer Curve）は、減税の正しさを証明するために経済学者アーサー・ラッファーによって提唱された理論。最適な税率に設定することにより、政府は最大の税収を得ることができるというもの。

0%と100%の両極端な税率では政府は税収を得ることができない。0%では当然税収はゼロであるし、100%では勤労する意欲がなくなるからである。従って、0%～100%のうちのどこかに、最大の税収を得られる税率があるとする。アメリカにおける1980年代の減税と、サプライサイド経済の中核を成す構想である。

ラッファー曲線とサプライサイド経済学は、1981年にレーガン大統領がケンプ＝ロス減税を行う要因となった。

図1: t* が最適な税率を示している

1980年代のサプライサイド支持者は、政府は曲線の半分より右側で運営しているので、税を下げることが税収の増加に結びつくであろうと主張した。従来の経済理論の枠組みはこの基礎概念を受け入れたが、政府は曲線の左側で運営しており、よって減税は税収の減少になると主張した。核心となる問題は、税率に関しての仕事の弾力性である。

アメリカ内では、1980年代の減税と政府の浪費政策の両方が大きな財政赤字を引き起こしたと主張するものもいるが、実際のデータではアメリカ政府の税収はこの期間には増加している。これは赤字が減税によるものではなく、増大した浪費によるものであることを示している。

ラッファー曲線の中心思想は、イスラム学者のイブン・ハルドゥーンを含む古代の多くの学者によって記されている。