労働組合は、賃金労働者が、みずからの生活条件や社会的地位の維持と向上を目的にして、自発的に団結して組織した団体。

日本の労働組合法では、その第2条で「……労働者が主体となつて自主的に労働条件の維持改善その他経済的地位の向上を図ることを主たる目的として組織する団体又はその連合団体をいう」と定義している。

ウェッブ夫妻（シドニー・ウェッブとベアトリス・ウェッブ）の古典的著作『労働組合運動の歴史』の冒頭では、「労働組合とは、賃金労働者が、その労働生活の諸条件を維持または改善するための恒常的な団体である」と定義している（日本語訳は、荒畑寒村監訳／飯田鼎・高橋洸訳『労働組合運動の歴史』上巻、日本労働協会、1973年3月）。

労働組合は、職業別組合から出発し、一般組合を経て産業別組合へと発展していくのが、多くの工業国でみられる展開過程である。ただし日本においては、職業別組合から企業別組合へという過程が特徴的である。

日本最初の労働組合は、アメリカで近代的な労働組合運動を経験した高野房太郎や片山潜らによって1897年に結成された職工義友会を母体に、同年7月5日に創立された労働組合期成会である。現在のような企業別組合が発達したのは、第二次世界大戦以降である。

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