通説的な犯罪論におけるその枠組みは次のようなものである（以下は、行為無価値の一般的な説による説明である）。

まず、ある事実が犯罪とされるためには、その事実が犯人とされるものの行為でなくてはならない。 何者も、その思想のゆえに処罰されるべきではないからである。

次に、問題とされる行為およびその結果が構成要件に該当する行為および結果でなくてはならない。もっとも、結果の要求されない犯罪も存在する。例として刑法第199条の「人を殺した者は、死刑又は無期若しくは三年以上の懲役に処する。」を考えると、この場合、行為の客体が犯人以外の人であること、その人の死、その死が通常死の結果を招来する故意行為によって生じたこと、が構成要件となる。

構成要件に該当した行為は、この段階で違法かつ有責な行為であると判断される。構成要件は社会通念上、違法かつ有責な行為の類型であるからである。

次に、行為と結果の因果関係が問題となる。行為と因果関係のない結果は行為者に帰責し得ないからである。

次に違法性阻却事由の有無の判断が行われる。たとえ、構成要件に該当するとしても、違法でない行為は社会秩序を害することはなく処罰する必要がないため、そもそも犯罪を構成しないからである。違法性の意義については、行為無価値説と結果無価値説の対立があり、前者はこれを「法益を侵害しかつ社会秩序に反すること」とし、後者はこれを「法益の侵害またはその危険」とする。違法性阻却事由には、例えば「急迫不正の侵害に対して、自己又は他人の権利を防衛するため、やむを得ずにした行為は、罰しない」（刑法36条）とする正当防衛の規定がある。もっとも、明文のない違法性阻却事由も判例上認められることがある。

ついで責任阻却事由の有無の判断が行われる。たとえ、構成要件に該当するとしても、当人にその責任をといえない場合には、これを治療や教育の対象とすることは別段、処罰の対象とすることは相当でないからである。例えば、行為者が刑事未成年者であったり重度の精神障害を患っている場合には、その者の行為は犯罪とはならない。

以上の判断を経て、犯罪の成否は判断される。

関連項目

犯罪学