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無線呼び出しとは、ポケットベル(略してポケベルまたはベル)、ページャーとも呼ばれる通信機器。
なお、ポケットベルは現NTTドコモが権利を有する商標。
| Table of contents |
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2 誕生から現在まで 3 1995年頃の新規参入事業者一覧 4 外部リンク |
概説と略歴
連絡をとりたい時に、特定の電話番号に電話をすると、小型受信機に電波で合図を送り、相手に知らせるもの。
都道府県単位で通信事業者によってサービスされるもの(公衆ポケットベル)と、特定の工場やビル内などを対象に設置されたものがある。(内線ポケットベル)
公衆サービスは1968年に、旧電電公社により開始。
1985年の通信自由化を経て、電電公社のポケベル事業はNTTドコモグループに移管され、1987年以降、各地域に設立された地場資本中心の新規参入事業者が事業を開始して、ポケベルの一大ブームが到来。
最盛時の1996年6月末には、1077万件の加入者があった。
しかし、発信者からの一方的な通信しかできず、また利用可能な地区が契約都道府県内に限られるポケベルに対し、全国で利用でき、双方向の通信ができる携帯電話の料金値下げやPHSの台頭により、急速に加入者が激減。
その結果、1999年、当時の新規参入事業者で最大手であった「東京テレメッセージ」が倒産し、以後、各地に設立された新規参入事業者がドミノ倒しのように、2001年までに事業を停止。
再びNTTドコモグループの独占体制となり、現在に至る。
最近では、自動販売機やタクシー・バス車内にポケットベル端末を設置し、配信されたニュース速報や緊急防災情報、広告等を電光表示板で表示するという使われ方も、主流となりつつある。そのため、NTTドコモでは、それまでのサービス名「ポケットベル」を、2001年1月に「クイックキャスト」(クイックとマルチキャストから作った造語)に変更した。
誕生から現在まで
移動通信体のパイオニア
1968年に、旧電電公社により開始され、主に業務上で外出の多い営業マンや管理者、経営者に携帯させ、呼び出し音が鳴ったら、出先の公衆電話から会社へ確認の電話を入れてもらう使い方であった。
当初のものは、電子音による呼び出し音が鳴るだけの一方的な機能であったが、本格的な携帯電話が登場する1990年代まで、唯一のパーソナルな通信手段であった。
通信自由化を迎え、花の時代に
1987年以降、各地域に設立された、地場資本中心の新規参入事業者が事業を開始。NTTドコモグループとの競争が始まる。
その過程で、単に呼び出し音を鳴らすだけの機能から、プッシュ信号(DTMF)による数桁の数字を送れるように改良され、受信した方は公衆電話などからポケットベルに表示された番号に電話をかけるという使い方がされるようになった。
ところが、女子高生を中心に、この番号に意味をつけてメッセージを送るという、一種の遊びが流行し、1990年代中盤あたりからコミニュケーションツールとして爆発的に普及した。(例:「14106」=「アイシテル(愛してる)」)
社会に与えた影響も大きく、1993年に製作されたテレビドラマ「ポケベルが鳴らなくて」や、同名の主題歌がヒットし、さらには特定時間帯の通信トラフィックの増大、公衆電話の酷使による故障が相次ぎ、事業者は対応に追われるようになった。
システムにはさらに改良が加えられ、画面に数字だけでなく、カタカナや、さらには漢字まで表示できるタイプのものも発売されるようになった。
最盛期の1996年6月末には、1077万件の加入者があった。
そして、終焉を迎え
携帯電話機の買い切り制が導入され、携帯電話の新規参入第二弾のデジタルホン(現ボーダフォン)とツーカー両グループの事業が開始され、さらにPHS事業者も事業を開始した1994年以降、急速に携帯電話の料金が低下し、携帯電話の普及と引き換えに、ポケベルの解約が始まった。
ポケベルにとどめを刺したのは、1996年以降発売された、メール機能内蔵携帯電話。
このような状況では、ポケベルの存在意義がなくなり、1999年10月末には280万加入者まで激減。
経営が苦しくなった新規参入事業者は、1999年の東京テレメッセージ倒産をきっかけに、2001年までにすべて事業を停止し、再びNTTドコモグループのみに戻る。
現在では医師や看護師など、職業上、携帯電話を使えない一部の人が持っているのみとなっているが、現在、唯一ポケベル事業を手がけるNTTドコモの立川社長の2003年10月30日記者会見のコメント内容から、第三世代携帯電話(FOMA)への代替を検討中のため、いよいよ日本からポケベル自体が消滅する日も近い。
1995年頃の新規参入事業者一覧
※現在はすべて消滅。
外部リンク
NTTドコモの立川社長の2003年10月30日記者会見
http://www.nttdocomo.co.jp/new/contents/point/03/point_1030.html