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購買力平価説（Purchasing Power Parity Theory ,PPP）とは、外国為替レートの決定要因を説明する概念の一つで、為替レートは自国通貨と外国通貨の購買力の比率によって決定される、という説である。
1921年にスウェーデンの経済学者グスタフ・カッセルが外国為替の購買力平価説で発表した。
| Table of contents |
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2 相対的購買力平価 3 ビッグマック指数 |
購買力平価＝均衡為替相場＝日本での価格（円）÷海外での価格（現地通貨）
実際には為替相場が厳密に購買力平価の状態になっており、２つの貨幣による経済のインフレ、デフレなどがそのまま為替相場に反映され購買力平価の状態が保たれる、ということはないと考えられている。為替相場は他にも様々な要因によって影響されるためである。但し、購買力平価から大きく乖離した状態が長期的に続くことは難しいと考えられている。
相対的購買力平価＝基準時点の為替相場×日本の物価指数÷海外の物価指数
基準時点については､（日米間の場合）日米ともに経常収支が均衡し､政治的圧力も無く自然に為替取引が行われていた1973年(特に４－６月期の平均=1ドル265円)が選ばれている。
ビッグマック指数＝日本でのビッグマックの価格（円）÷海外でのビッグマックの価格（現地通貨）
購買力平価
物やサービスの価格は、通貨の購買力を表し、財やサービスの取引が自由に行える市場では、同じ商品の価格は１つに決まる。（一物一価の法則）
一物一価が成り立つとき、国内でも海外でも、同じ商品の価格は同じ価格で取引されるので、２国間の為替相場は２国間の同じ商品を同じ価格にするように動き、均衡する。
この均衡した為替相場を指して、購買力平価ということもある。相対的購買力平価
為替相場は２国における物価水準の変化率に連動するという考え方。またはそれによって求められる為替相場。
正常な自由貿易が行われていたときの為替相場を基準にして、その後の物価上昇率の変化から求められる。現在はこの求め方が主流となっている。ビッグマック指数
(Big Mac index)
購買力平価の一つ。マクドナルドが販売しているビッグマックの価格で各国の購買力を比較し、算出した購買力平価のこと。イギリスの経済誌エコノミスト（Economist）が発表したものが起源となっている。